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November 27, 2005

これからの英語学習は「対話型」を目指さなければならない!

私は以前ブログでTOEICの点数をアップするという「受信型」英語学習はもう古い、これからは「発信型」英語学習だと書いたが、発信型英語学習という考えでもIPコミュニケーション社会には十分に適応できないことに気づいた。

TOEICが登場する前から学校英語は、「中学校から大学卒業まで10年間も英語を学習するにもかかわらず日本人は英語が話せるようにならない。」という決まり文句的な批判を浴びていた。そこで登場したのがTOEICである。大学受験に代表される受験英語から学習者を解放しビジネスの場面で真に使える英語力を測定するという触込みでTOEICはスタートした。しかしながらTOEICの約20年間の歴史を振り返ってみると、確かに内容的には現在はネイティブスピーカーでも使わないような表現や重箱の隅を箸でつつく様な細々とした文法ルールを問う問題は改善されたが、大学入試のための英語受験勉強とTOEICの点数を上げるだけのためのTOEIC対策学習は50100歩であるといわざるを得ない。

なぜか?

大学の受験勉強は長年読解のための英文法、長文読解というリーディング力(実は英語を如何に日本語に訳すかという翻訳能力または日本語に訳した上で内容を理解するという訳読力)に尽きる。明治の開国から第二次世界大戦終結までの、欧米の技術や最先端知識に追いつき追い越せという時代であれば、その技術なり知識を英文で書かれた書物で読解する必要性が高く、音声での情報収集は考えられない時代であったのであるから、英語学習の主たる目的が英文の読解能力の育成であったとしても、それは当然といえば当然である。

しかし時代とともに我々が必要とされる英語力は姿を変える。最近になって大学入試でリスニング力が問われるようになり、益々TOEICの大学入試との差別化が難しくなってきた。大学入試の問題も以前と比べると遥かに実用的なものになってきたが、もはやリーディングとリスニングを問うテスティングは時代遅れである。

しかしながら、「これからは自分から情報を発信しなければならない。つまりライティングとスピーキングの時代だ。」と声高に叫んだとしても、その考えはインターネットが普及する前までの考え方かも知れない。ビジネスの場面で、ビジネスレターを郵送したりテレックスで送信するという方法で情報提供したり、自社の製品や商品の優れた点をプレゼンテーションで発表するという一方向性の情報提供の時代はインターネットの普及と共に終焉した。今時、国際郵便でレターのやり取りをして商売をしている会社は存続していないはずだ。情報をレターという文字情報にして伝達する方法およびスピーチやプレゼンテーションという音声情報伝達手段で、原稿を予め用意し十分にリハーサルを踏んだ上で発表する準備された発表方法(Prepared Speech or Presentation)という形式のライティング・スピーキング、それらを象徴する一方向性の「発信型」情報伝達のための英語教育・英語学習だけでは事足りなくなってきた。

私が主宰している英会話スクールの社会人の生徒さんで英会話レベルは決して高くない人でも海外での学会や海外出張で英語でのスピーチやプレゼンテーションを行っている人は少なくない。予めスピーチやプレゼンテーションの原稿をネイティブ講師に手伝ってもらって作成、発音や声の出し方などネイティブ講師について十分に発表練習をすればそれなりのスピーチやプレゼンテーションはできる。しかし、そんな方々の共通の課題はまず発表後の質疑応答だ。スピーチやプレゼン直後のQ&Aセッションであれば予想の範囲内の質問を講師に作成してもらい答え方も予め用意して練習しておけば何とか切り抜けられるようだ。しかし彼らが本当に困るのはセッション後のパーティや食事会におけるいわゆる自由な場面での「対話」だそうだ。どんな質問が出るかはその場の雰囲気であり、どんな人と会話をするかによって話題も変わる。特にビジネスパーソンで接待する側であれば尚更である。硬い話題ばかりではないので、様々な話題に適応して英語で相手との会話を進めなければならない。

英会話力初級の人でも英語で準備したものをモノローグというかたちで「発信」することは可能であるが、何が話題として飛び出すかわからない自由な会話場面でのダイアログ、つまり「対話」には適応できないのである。「対話」においては、発信者としての自分の情報伝達が完了したとたんに、相手から質問や情報が提供され、それに即反応しなければならないからだ。情報伝達の「発信」準備時間が限りなくゼロに近づいている。

情報伝達における一方向性からの進化型は双方向性である。対面式の「対話」のみならず文字情報でのコミュニケーションにおいても「発信」準備時間が短くなってきた。電子メールにより外国とのやり取りでさえ相手がオンラインであれば瞬時に自分のメッセージが相手に届く、急いでいる場合には送信して5分も経たないうちに相手から返信が届いてそれに対してまた応答するという双方向での「対話」に近いかたちの文字情報コミュニケーションが可能になったのである。

また「高価な国際電話」という表現はすでに死語となった。最近の若い人はKDDが国際電信電話の略で、国際電話をかけるときには国際電話交換士を経由して3分数千円という高価な国際電話料金をKDDに支払わなければ海外の人と電話で話せなかったことを知らないだろう。IP電話・スカイプ・メッセンジャーなどインターネット網を使った双方向音声伝達ツールの普及により国際的な音声コミュニケーションの敷居は格段に低くなった。

もう、一方通行の情報発信のための「発信型」英語教育・学習の時代はすでに終わったのだ。これからはIP通信という時間的なロスのない双方向でのコミュニケーションの時代である。「発信型」ではなく「対話型」である。「発信型」が目指しているものはいかに自分の情報を「正確にわかりやすく、適切に」相手に提供し、それを受けた相手がその情報を読んだり聞いたりして理解、説得されるということが問題とされる。しかしながらこのような情報提供は一方向のモノローグである。これからは「対話」つまり即興性が要求される。自分が情報発信したらすぐに相手から返事が来る。すぐに返信してきた相手は、それに対するできるだけ早いリスポンスをこちら側にも求めるものである。国際的なコミュニケーションにおいて「即興性」が益々その重要度を高める。

前述のとおり「対話」とは対面での会話に代表される口頭でのコミュニケーション能力である。モノローグに対するダイアログである。「発信型」ではいかに効果的に自分の思いを表現して相手に伝えるか、その必要十分条件として「正確さ」と「適切さ」を追求してきた。「発信」と「対話」との相違はモノローグとダイアログとの違いである。

スピーチと会話との対比でもう少しわかり易く説明しよう。

スピーチでは聴衆に伝えたい自分の思いをまず文章にして、それから言葉として発する。自分が意図する意味が誤解されないように「正確に」「適切に」表現するように内容を吟味し十分な発表練習をしてからスピーチに臨む。意味の流れは直線的である。発表者(speaker)から聴衆(audience)へメッセージが言葉として伝達され聴衆がスピーチの意味を理解する。多くの場合、スピーチの原稿は予め作られ、言うべき英文は出来上がっておりそれを読み上げるか暗記したものを発表するので、発表の途中で修正を加えることは稀である。

これに対して会話においては相手との共同作業で意味を作り出す。意味の流れは双方向である。テニスの如く言葉のボールが行ったり来たりする。相手が打ってきたボールによって自分のショットも変わってくる。つまり相手と言葉を交わしながら話しが展開され、相手の言葉を聴きながらお互いが意味の調整を行い会話が進んで行く。自分の意図が相手に上手く伝わっていないようであれば言葉を付け加えたり言い方を変えたりする。発話を途中で放棄したり前言を取り消したりすることもある。これを会話における話者の「情報修正」という。場合によっては、自分が上手く表現できなかったことを相手が手助けしてくれて初めて意味が通ることもある。

また会話においては相手が自分の発話を待っているので即興性が要求される。一般的には日本語でのコミュニケーションよりも英語でのコミュニケーションにおいての方がリスナーはせっかちである。英語での会話において、自分の発話にポーズが空くとすぐに相手が話し始めてしまう。何も言わずにポーズを空けるのではなく、let me see, you know, I meanなど「自分は今次に言うことを考えているのですよ」という言葉のシグナルを発すると、言いたいことがすぐに出てこない時に間を繋ぐことができる。

英語圏の人々と対等に英語で会話をするためにはモノローグとしての「英語発信力」だけでは不十分だ。会話をする時には日本語でもしているように相手に繰り返しや説明を求めたり、誤解を解いたり、理解を確認したりするという会話の流れの調整が必要だ。これができないと自然な会話の流れの中で相手と共同でお互いの意図を交換しあうことができない。つまり英語での会話において話し相手と協同でお互いの意思を尊重しながら相互理解をするためには英語特有のコミュニケーションストラテジーを身につけないといけないということだ。(英語特有のコミュニケーションストラテジーについては別な機会にもう少し詳しく述べてみたい。)

「受信型」→「発信型」→「対話型」と英語教育・学習の目標はコミュニケーションメディアの進歩に伴って進化し続けている。

今回のブログは少し硬い文章となってしまったがこれはビジネスの世界だけの話ではない。今流行の「右脳学習法」「音読」「リピーティング」などでモノローグとしての「発信型」英語力は鍛えることはできるかもしれない。しかし上記の「対話型」英語コミュニケーション力はネイティブとの実践的なコミュニケーションの場で鍛えて行くのが最も効率が良いだろう。疑う余地はもはやない。

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November 03, 2005

ビンバンブン経営者へ物申す: 英会話教育と会社経営

ご存知の方々も多いと思うが、英会話家庭教師派遣業の最大手のビンバンブンが倒産した。

2日の毎日新聞記事を引用する。

家庭教師派遣会社:破たん、受講料8億余円は返済不能に
英会話の家庭教師を派遣する「ビンバンブンクラブ」を全国展開する「オーブエデュケーションシステム」(さいたま市大宮区)と「エデュケアシステム」(東京都新宿区)が東京地裁に自己破産を申し立てたことが分かった。同社の派遣事業は28日に終了し、東京地裁が翌日、破産手続きの開始決定を出した。受講者は全国で約2万6000人に上り、返済不能な前払い受講料は2社で約8億4000万円の見込み。同社は会員らに受講料返還は不可能とする通知をしており、受講者の間で「被害者の会」を結成する動きも出ている。2社の負債総額は約48億円の見通し。両社は「脳内革命」などを出版した「サンマーク出版」を含む企業グループを運営するSMG(東京都新宿区)の系列会社。毎日新聞 11月2日

また、同日の朝日新聞の記事によると講師に対しても未払いの賃金が1億1千万円もあるそうだ。

同業の経営者として同社に対して強い憤りを感じる。
社会的な責務の一端を担う会社は当然未受講分前払い受講料を返還すべきだ。講師に対しても賃金の未払いは許しがたい行為である。破産した子会社ができないのであれば親会社のSMGがすべての責任を果たすべきだ。

受講料3年分35万円を一括払いというのも度を越している。一括で払えない人へは信販会社にローンを組ませていたようだ。

ビンバンブンに関してはここ数年ネット上で教務のいい加減さに関して苦情が絶えなかったようだ。ビンバンブンに勤務していたという講師の方から担当していた生徒さんに紹介したいと弊社のパンフレット請求で直接連絡をもらったが、講師に対しても事前に何の通達もなく、倒産の件は外部メディアで知ったという。講師に対する研修もサポートも殆どなかったようだ。

関係者によると「中途退会者が新規入会者を上回り、受講料返還経費などがかさんだ。」ということだ。教務運営がずさんであれば中途退会者が増えるのは当たり前である。

教育産業における会社組織はビジネスだが、利益一辺倒では決して成功しない。

今回の倒産劇で思い出したのはECC外語学院の創始者、故山口勇氏の次のような言葉である。私は新卒で20年以上前にECCに就職したが、山口氏の新入社員への訓示で、

「英会話スクールにおいて一番大切なことは、営業と教務のバランスだ。絶えず経営者は50%-50%のバランスを考えないといけない。これは経営者だけではなく社員も講師もこれを絶えず念頭において仕事をしないといけない。営業が教務よりも重んじられると生徒は逃げていく。しかし教務にばかり一生懸命で営業を軽んじると会社としての経営が成り立たなくなる。50-50が理想だ。1%であれ、どちらかに傾いてはスクールの発展はない。」

山口氏はゼロからECCを立ち上げ、現在もECCはビジネスでも英語教育でも成功を収めている。

私たちエース英会話スクールも襟を正してスクール運営と教務のバランスを保たねばと強く感じた。

PR: エース英会話スクールでは、長年英会話の業界に携わってきた経営幹部が、運営と教務のバランスを理想的な50-50にすべく最善を尽くし一般家庭へ英会話家庭教師を派遣しています。

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